「ピルは何歳まで飲めるの?」
「更年期に向けて服用は中止するべき?」
こんなお悩みはありませんか?
低用量ピルは、健康な女性であれば閉経(50歳ごろ)までは服用することができるとされているお薬です。
ただし、加齢によって一般的に血栓症などの健康上のリスクが高まることから、何歳まで飲めるかの最終的な判断は医師によります。
また、喫煙は血栓症のリスク因子であり、年齢や喫煙量によっては低用量ピルを服用できない場合もあります。
この記事では、低用量ピルの年齢制限や、年代別の服用の注意点などを詳しく解説していきます。

低用量ピルの効果や副作用については、こちらの記事でも詳しく解説しています。
関連:低用量ピルの効果と副作用|避妊・生理痛・PMSへの影響を詳しく解説
低用量ピルは何歳まで飲める?服用できないケースは?
健康な方であれば、閉経(50歳ごろ)まで低用量ピルを服用することができるとされています。
50歳以上は血栓症のリスクが高まることから、低用量ピルの服用は禁忌です。
その他に、以下に当てはまる方は低用量ピルが服用できない、または慎重投与となることがあります。
- 40歳以上の方
- 喫煙習慣がある方
- 血栓症のリスクが高い方
※実際の服用可否については医療機関でご相談ください。
40歳以上の方
一般的に、加齢によって心筋梗塞などの心血管系の病気のリスクが高まることが知られています。
そのため40歳以上の方では、低用量ピルの処方の可否は医師によって慎重に判断されます。
喫煙習慣がある方
喫煙は血栓症のリスクを高めるため、低用量ピルの服用にあたっては基本的には禁煙が推奨されています。
喫煙者の方は、喫煙量や年齢によって以下のような制限があります。
【35歳以上の方】
喫煙量 | 処方可否 |
|---|---|
1日15本以上喫煙 | 禁忌(処方不可) |
1日15本未満だが習慣的に喫煙 | 原則として処方不可※ |
【35歳未満の方】
喫煙量 | 処方可否 |
|---|---|
習慣的に喫煙する方 (本数指定なし) | 医師により慎重に判断される※ |
参照:「OC・LEPガイドライン 2020年度版」日本産婦人科学会/日本女性医学学会
※実際の処方の可否は医療機関や医師の判断によります
なお、電子タバコや加熱式タバコの使用については、低用量ピルと併用したときのリスクなどはまだ明らかになっていませんが、加熱式タバコには紙タバコと同等の有害物質が含まれるという指摘もあります。
そのため、電子タバコ・加熱式タバコも、紙タバコと同様に扱われます。
併用することで血栓症のリスクが高まる可能性も否定できないため、低用量ピルの服用中はタバコの種類に関わらず禁煙が推奨されます。
参照:「禁煙は愛|禁煙推進Webサイト」日本医師会
血栓症のリスクが高い方
低用量ピルの服用により、血栓症のリスクがわずかに高まることが知られています。
そのため、事前の問診や診察で血栓症リスクが高いとされた方は、低用量ピルを服用できない・慎重投与となることがあります。
血栓症の主なリスク因子の例としては、以下のようなものがあります。
- 肥満
- 喫煙
- 高血圧
- 脂質代謝異常
- 血栓症の家族歴
低用量ピルを服用できないときの代替選択肢
年齢や血栓症リスクなどによって低用量ピルを服用できない場合には、以下のような代替の選択肢が検討されます。
- ミニピル
- 子宮内避妊具(IUD / IUS)
ミニピル
ミニピルは、黄体ホルモンのみを含むお薬です。
卵胞ホルモンと黄体ホルモンが含まれる低用量ピルと異なり、ミニピルには卵胞ホルモンが含まれないため、血栓症のリスクが比較的低いとされています。
そのため、低用量ピルの服用が難しい方でもミニピルであれば処方が可能な場合があります。
子宮内避妊具(IUD / IUS)
子宮内避妊具(IUD / IUS)は、子宮内に小さな器具を入れることにより長期的に避妊効果を得ることができる避妊方法です。
過多月経や月経困難症の治療にも用いられています。一度装着すると、3〜5年は継続して避妊効果を得ることができるメリットがあります。
低用量ピルを服用する際の注意点を年代別に紹介
加齢やその時々の体調、ストレス、生活リズムの変化などに伴って、女性のホルモンバランスには様々な変化が生じます。
ここでは、低用量ピルを服用する際の年代別の注意点について解説します。
10代は初経が始まって骨の成長が終わっていれば服用できる
低用量ピルは、初経を迎えていれば10代から服用できるお薬です。
ただ、日本の添付文書では、骨成長が完了していることが条件とされています。
生理痛などの症状が日常生活に支障をきたしている場合は、低用量ピルの服用によって症状が改善する可能性もあります。服用の可否については、医師へ相談しましょう。
※スマルナの提携医療機関での診察は、18歳以上の方が対象です。
40代以降は医師と相談の上で必要性を判断
健康な40歳以上の女性で閉経していない方は、低用量ピルを服用することができます。
ただし、加齢に伴って血栓症のリスクやその他の健康リスクが高まるため、リスクとメリットを踏まえて医師が慎重に服用の可否や継続の必要性を判断します。
40代以降は、女性ホルモンの減少や加齢に伴って様々な健康リスクが現れ始める時期でもあります。
【40代以降で増える主な健康リスク】
- 血栓症のリスク
- 更年期症状の出現
- 高血圧や糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病リスク
- 乳がん、子宮頸がん、子宮体がんなど女性特有のがんの発症率の増加
そのため、定期的な健康診断や、年齢に応じたがん検診を受けることが重要です。
また、不正出血(生理の時以外の出血)や生理痛の悪化など、気になる症状がある場合は、早めに婦人科を受診しましょう。
全年代に共通する低用量ピル服用時の注意点
年代共通の低用量ピルの注意点としては、主に以下のようなものがあります。
- 低用量ピルは毎日決まったスケジュールで服用する
- 血栓症の初期症状を知っておく
- 性交渉の際にはコンドームを使用する
低用量ピルは毎日決まったスケジュールで服用する
低用量ピルは、1日1錠を決まった時間に服用するお薬です。飲み忘れなどがあると効果が薄れてしまうので注意してください。
2~3時間程度のずれであれば、避妊効果などに影響はありません。
血栓症の初期症状を知っておく
低用量ピルを服用すると、血栓症のリスクがわずかに高まるとされています。
そのため、ACHESと呼ばれる血栓症の初期症状を知って、症状が現れたときは速やかに受診することが大切です。
- A(abdominal pain):激しい腹痛
- C(chest pain):激しい胸痛、息苦しい、押しつぶされるような痛み
- H(headache):激しい頭痛
- E(eye/speech problems):視覚の異常(見えにくい所がある、視野が狭くなる)、舌のもつれ、失神、けいれん、意識障害
- S(severe leg pain):ふくらはぎの痛み・むくみ、熱感の増加や皮膚の赤み
性交渉の際にはコンドームを使用する
低用量ピルには高い避妊効果がありますが、性感染症を予防することはできません。
性感染症予防の観点からも、性交渉の際はコンドームを使用しましょう。
よくある質問
最後に、低用量ピルの服用と年齢に関するよくある質問にお答えします。
ピルは何歳から飲める?
低用量ピルのガイドラインでは、初経が始まっており骨成長が完了している方であれば、10代からでも服用することが可能とされています。
低用量ピルを服用することで、生理痛や生理不順・PMSの改善などが期待できます。
服用を希望する場合は、医師に相談し適切な診断・処方を受けてください。
※スマルナの提携医療機関での診察は、18歳以上の方が対象です。
ピルは何歳まで飲める?
一般的に、50歳または閉経を迎えるまでは低用量ピルの服用が可能とされています。
ただし、もともとの血栓症のリスクや喫煙習慣などによっては、低用量ピルを服用できない・または慎重投与となることもあります。
40歳を過ぎてもピルを服用できますか?
40歳以上の方は加齢に伴って血栓症のリスクが高まるため、低用量ピルの服用可否については医師が慎重に判断します。
低用量ピルが使用できない場合の避妊の代替選択肢としては、ミニピル(黄体ホルモンのみのピル)や、ミレーナなどの子宮内避妊具があります。
詳しくは、ピルを使用したい目的と合わせて医療機関でご相談ください。
更年期でもピルを飲むことはできますか?
更年期は、閉経前後5年の計10年間とされています。
しかし、低用量ピルを服用している場合は、ピルの作用で規則的な出血(消退出血)が起こるため、はっきりとした閉経(生理の停止)の診断ができません。
そのため、「更年期かどうか」は低用量ピルを飲んでいる限り判断できない点に注意が必要です。
低用量ピルの服用は、医師が安全と判断した場合50歳または閉経を迎えるまで継続できるとされています。
服用継続に不安がある場合や、更年期症状かどうか判断がつかない場合は、年齢や症状をふまえて医師に相談することが大切です。
なお、一般的に更年期症状に対する治療が目的であれば、低用量ピルよりもホルモン量の少ないHRT(ホルモン補充療法)が第一選択として検討されます。
まとめ
今回は、ピルの服用と年齢の関係について解説してきました。
40歳以上の方は血栓症のリスクが高まるため、低用量ピルの服用についてはリスクとメリットを医師とよく相談の上、方針を決定していく必要があります。
年齢や喫煙などの血栓症リスクによって低用量ピルが服用できない場合でも、ミニピルなどその他の代替手段を利用できる場合があるので、詳しくは医師にご相談ください。
参考文献・資料
- 「OC・LEPガイドライン 2020年度版」日本産婦人科学会/日本女性医学学会,2020年
- 「産婦人科診療ガイドライン―婦人科外来編2023」日本産婦人科学会/日本産婦人科医会,2023年
- 「産婦人科診療ガイドライン ―産科編2023」日本産婦人科学会/日本産婦人科医会,2023年
- 「禁煙は愛|禁煙推進Webサイト」日本医師会
- 「更年期障害」公益社団法人日本産婦人科学会
- 「がん検診」厚生労働省

